定年後の人生設計について、どのようにお考えですか？
「人生100年時代」。最近、よく耳にする言葉です。そこで関心が高まっているのは、定年後の人生設計です。人それぞれ、生きたいように生きればよいとは思いますが、選択肢の一つとして、定年後は「コンサルタント」として活躍することを考えてみてはいかがでしょうか？
あなたがお持ちの専門知識や経験、スキルを必要としている人たちや組織は、この世の中にたくさんいます。会社人生を離れ、現在よりも広いフィールドでその能力を活かしていただければ、社会への大きな貢献になりますし、あなた自身が得られる報酬も、現役時代の２～３倍になっても、おかしくありません。逆に、その機会を見過ごしてしまうとすれば、あなたにとっても社会にとっても、大きな損失なのです。
自分の知識や考えを商品に、世の中のお役に立ち、お客様から感謝・尊敬され、しかも所得水準が抜群に高い―。「元手がいらない」「自己充足度が高い」「単価が高くて効率がよい」「即オンリーワン」「在庫がいらない」「資格がいらない」「今までの実務での経験を生かせる」など、コンサルタントという仕事は魅力がいっぱいです。【無料メール講座】申込
「実務のベテラン」から「コンサルタント」に転身するには？
企業組織内等で豊富な経験・実績を培ってきたあなたは、言ってみれば「実務のベテラン」です。
その経験・実績はすばらしいものですが、「実務のベテラン」でありさえすれば、すぐに「コンサルタント」として活動できるわけではありません。「コンサルタント」という"新しい仕事"を始めるには、やはり準備が必要です。
たとえば「コンサルタント」を"自称"したとして、どうやって顧客（クライアント）を獲得すればよいのでしょうか？ それに、そもそも「コンサルタント」として客先へ出向いた際、いったい何をどうしたらよいのでしょうか？「コンサルタント」という言葉は広く世の中に知られてはいますが、その仕事の実態については、一般的にはあまり知られていません。
「コンサルタント」になる準備を始めるにあたっては、まずは「コンサルタント」という仕事を、一つのビジネスとしての観点で考えてみる必要があります。【無料メール講座】申込
「コンサルタント」をビジネスとして成立させるには？
コンサルティングも、一つのビジネスです。ビジネスを構成する３つの欠かせない要素は、（１）顧客 （２）商品 （３）販売システム です。これら３要素についての明確なイメージがなければ、「コンサルタント」として開業することはできません。コンサルタントとしての専門分野を踏まえ、これら３要素のそれぞれについて、ぜひ考えてみてください。
（１）の顧客については、じっくりと検討することは必要ですが、基本的には「決める」ことでイメージを描けます。（３）の販売システムは、要は顧客の獲得方法です。これについては、在職中の人脈をあたったり、先輩コンサルタントのやり方をマネするといったことで、何をやるべきかという点ではクリアできるでしょう。ところが厄介なのが（２）の商品です。（１）（３）については「決める」ことで済みますが、（３）商品 については、それを構築する作業にある程度の手間がかかるからです。
コンサルティングは物販ではないので「商品」と聞いてもピンと来ないかも知れません。ここで言うコンサルティングの「商品」とは、顧客にどのようなサービスを提供するのか、もっと端的に言えば、コンサルタントとして客先で何を行なうのか、ということです。
無手勝流で「コンサルタントになりたい」という方のほとんどは、「商品」が曖昧なまま顧客を獲得しようとして失敗します。コンサルティングは手に取って眺めることのできない無形の商品です。そのため、ただでさえわかりにくいのに、商品として確立していないとすれば、ますますわけがわからなくなります。「コンサルタントさん、あなたは私の企業に対して、具体的に何をしてくれるのですか？」という質問に対して、明快に答えられないとすれば、契約を獲得できるわけがありません。
ビジネスをしようというのに、商品がはっきりしていないということなど、あり得るでしょうか？ これは、コンサルティングに限ったことではありません。【無料メール講座】申込
コンサルティングの商品づくりは「基本中の基本」
「コンサルタント」としてやっていきたいのなら、とにもかくにも「商品」を確立することです。それは、あらゆるビジネスにおいて言えることであり、コンサルティングも例外ではありません。
また、コンサルタントとして独立し、それで食べていこうとするのであれば、その商品は「スポット契約」ではなく、「長期契約」に耐えうるものでなければなりません。そうでないと、顧客獲得活動だけで疲弊してしまいます。
コンサルタントというと、顧客の相談に乗り、回答・アドバイスをしてあげる、といったイメージをお持ちの方も多いです。ですがそれは「占い師」のビジネスモデルであり、「その場限り」の「スポット契約」にしかなりません。しっかりと稼ぐコンサルタントは、もっときちんとした商品を確立しています。弁護士も、30分5000円というのが法律相談の標準料金らしいですが、法律相談だけで食べている弁護士は、いないはずです。コンサルタントも同様です。
また、顧客のさまざまなニーズに臨機応変にカスタマイズ対応するのだから、固定的な商品のイメージがつかない、とおっしゃる方もいます。もちろん、カスタマイズ対応は不可欠ですが、一人のコンサルタントがあらゆるテーマに対応するわけではありません。専門分野は決まっていますし、標準的なコンサルティングの手順を決め、それを「商品」として提供します。たとえば顧客の体のサイズは様々であったとしても、「オーダーメイドのスーツ」という商品は成立します。コンサルティングも同様です。
コンサルティングの商品を確立すれば、
（１）現場で何をするかが明確にわかっているので、見込みクライアントに対して自信を持って営業することができます。
（２）問い合わせや相談に対してムダに悩まずに企画を提案できるので、ビジネスチャンスのタイミングを逃さずに済みます。
（３）見込みクライアントは、どのようにコンサルティングをしてもらえるのかがわかるので、契約を締結しやすくなります。
（４）コンサルタントが商品に対して自信を持っていれば、見込みクライアントは安心して契約をしてくれます。
一方、その裏返しとして、コンサルティングの商品を確立しないままでは、
（１）現場で何をするかが曖昧・不安なので、見込みクライアントに対して腰が引けてしまう。
（２）問い合わせや相談の都度、何を提案するか悩み、ビジネスチャンスのタイミングを逃がしてしまう。
（３）見込みクライアントは、どのようにコンサルティングをしてもらえるのかがわからないので、契約しようがない。
（４）コンサルタントが商品に対して自信なさげなため、見込みクライアントは安心して契約できない。
繰り返しになりますが、ビジネスをしようというのに、商品がはっきりしていないということなど、あり得ません。これは、コンサルティングでも同様なのです。【無料メール講座】申込
コンサルタントデビューの準備を始めましょう！
コンサルタントとしての商品づくりのほか、コンサルタントのあり方や仕事の進め方、そして顧客獲得の方法など、コンサルタントデビューを準備を始めるにあたって必要な知識があります。それらをサクっと学べる無料のメール講座をご用意しましたので、ぜひ、お役立てください。
商品づくりはもちろんのこと、コンサルタントデビューの準備を整えるには、経験豊富なベテランコンサルタントから指導を受けるのが一番です。まずはメール講座を通じての指導を体感ください。
定年後は、組織のしがらみを離れ、自由な立場で活躍できる「コンサルタント」を、ぜひ目指してください。当メール講座のご購読が、その最初の一歩です。メール講座でご一緒できること、楽しみにしております！
メール講座の主な内容
- 第１講 なぜ今、コンサルタントなのか
- 第２講 コンサルタントとは、どのような存在か
- 第３講 コンサルタントになるステップ
- 第４講 コンサルティング商品をつくる
- 第５講 コンサルタントのスキルとツール
- 第６講 コンサルタントの顧客獲得方法
メール講座講師：株式会社アンテレクト代表取締役、コンサルタント育成コーチ 森英樹
神奈川県立湘南高等学校、上智大学外国語学部英語学科卒業
急成長中堅企業で最年少事業部長を経験した後、その優れた経営センスとシステム感覚を活かすべく、経営コンサルタントに転身。年商数十億未満規模のベンチャー・中小・中堅企業のための経営戦略構築を専門領域として、多数の企業の中期経営計画策定とその実現推進指導にあたる。既存の固定観念にとらわれない柔軟な戦略発想を持つ一方、企業の実情に応じた現実的な提案を的確にできることから、高い評価を得るに至る。
1999年10月より、ビジネスパースン向けメールマガジン「経営戦略考」を自ら執筆・発行を開始。スキルアップと自立を目指す個人を対象としたサービスに着目し、戦略経営コンサルティングのかたわら、そこで培ったノウハウを活用してコーチング及び起業支援事業に取り組む。ロジカルでわかりやすいプレゼンテーションと人なつっこさ、そして、「森さんと話すと、何でもできそうな気がしてくる」と言わしめる不思議（？）な魅力で多くのファンを獲得している。
2006年5月に藤井事務所代表・藤井孝一氏と共同出資で株式会社アンテレクトを設立、取締役副社長に就任。コーチング事業を森オフィスより同社に譲渡し、アンテレクトグループの持つ各事業の相乗効果・総合力を発揮させるべく、事業本部長として手腕を発揮。2017年4月からは代表取締役社長。
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